2013年07月27日

地盤の許容応力度及び基礎ぐいの許容支持力を求めるための地盤調査の方法並びにその結果に基づき地盤の許容応力度及び基礎ぐいの許容支持力を定める方法等を定める件【平成13年7月2日国土交通省告示第1113号】

建築基準法施行令(昭和二十五年政令第三百三十八号)第九十三条の規定に基づき、地盤の許容応力度及び基礎ぐいの許容支持力を求めるための地盤調査の方法を第一に、その結果に基づき地盤の許容応力度及び基礎ぐいの許容支持力を定める方法を第二から第六に定め、並びに同令第九十四条の規定に基づき、地盤アンカーの引抜き方向の許容応力度を第七に、くい体又は地盤アンカー体に用いる材料の許容応力度を第八に定める。
 
第一   地盤の許容応力度及び基礎ぐいの許容支持力を求めるための地盤調査の方法は、次の各号に掲げるものとする。

 一   ボーリング調査
 二   標準貫入試験
 三   静的貫入試験
 四   ベーン試験
 五   土質試験
 六   物理探査
 七   平板載荷試験
 八   載荷試験
 九   くい打ち試験
 十   引抜き試験

第二   地盤の許容応力度を定める方法は、次の表の(一)項、(二)項又は(三)項に掲げる式によるものとする。ただし、地震時に液状化するおそれのある地盤の場合又は(三)項に掲げる式を用いる場合において、基礎の底部から下方二メートル以内の距離にある地盤にスウェーデン式サウンディングの荷重が一キロニュートン以下で自沈する層が存在する場合若しくは基礎の底部から下方二メートルを超え五メートル以内の距離にある地盤にスウェーデン式サウンディングの荷重が五〇〇ニュートン以下で自沈する層が存在する場合にあっては、建築物の自重による沈下その他の地盤の変形等を考慮して建築物又は建築物の部分に有害な損傷、変形及び沈下が生じないことを確かめなければならない。
   長期に生ずる力に対する地盤の許容応力度を定める場合
           短期に生ずる力に対する地盤の許容応力度を定める場合
        
(一)
  qa=(1/3)(icαCNc+iγβγ1BNγ+iqγ2DfNq)
           qa=(2/3)(icαCNc+iγβγ1BNγ+iqγ2DfNq)
        
(二)
  qa=qt+(1/3)N′γ2Df
           qa=2qt+(1/3)N′γ2Df
        
(三)
  qa=30+0.6
           qa=60+1.2
        
この表において、qa、ic、iγ、iq、α、β、C、B、Nc、Nγ、Nq、γ1、γ2、Df、qt、N′及び
は、それぞれ次の数値を表すものとする。
qa 地盤の許容応力度(単位 一平方メートルにつきキロニュートン)
ic iγ及びiq 基礎に作用する荷重の鉛直方向に対する傾斜角に応じて次の式によって計算した数値
ic=iq=(1−θ/90)2
iγ=(1−θ/φ)2
(これらの式において、θ及びφは、それぞれ次の数値を表すものとする。
θ 基礎に作用する荷重の鉛直方向に対する傾斜角(θがφを超える場合は、φとする。)(単位 度)
φ 地盤の特性によって求めた内部摩擦角(単位 度))
α及びβ 基礎荷重面の形状に応じて次の表に掲げる係数
                       
                        
      基礎荷重面の形状
   円形
      円形以外の形状
      
  係数
                     
  α
       1.2
      1.0+(0.2(B/L))
      
  β
       0.3
      0.5−(0.2(B/L))
      
  この表において、B及びLは、それぞれの基礎荷重面の短辺又は短径及び長辺又は長径の長さ(単位 メートル)を表すものとする。
                     
                        
C 基礎荷重面下にある地盤の粘着力(単位 一平方メートルにつきキロニュートン)
B 基礎荷重面の短辺又は短径(単位 メートル)
Nc、Nγ及びNq 地盤内部の摩擦角に応じて次の表に掲げる支持力係数
                       
                        
     内部摩擦角
  0度
5度
 10度
 15度
20度
 25度
 28度
 32度
36度
40度以上
 
  支持力係数
                     
  Nc
     5.1
6.5
 8.3
 11.0
14.8
 20.7
 25.8
 35.5
50.6
75.3
 
  
     0
0.1
 0.4
 1.1
2.9
 6.8
 11.2
 22.0
44.4
93.7
 
  Nq
     1.0
1.6
 2.5
 3.9
6.4
 10.7
 14.7
 23.2
37.8
64.2
 
  この表に掲げる内部摩擦角以外の内部摩擦角に応じたNc、Nγ及びNqは、表に掲げる数値をそれぞれ直線的に補間した数値とする。
                     
                        
γ1 基礎荷重面下にある地盤の単位体積重量又は水中単位体積重量(単位 一立方メートルにつきキロニュートン)
γ2 基礎荷重面より上方にある地盤の平均単位体積重量又は水中単位体積重量(単位 一立方メートルにつきキロニュートン)
Df 基礎に近接した最低地盤面から基礎荷重面までの深さ(単位 メートル)
qt 平板載荷試験による降伏荷重度の二分の一の数値又は極限応力度の三分の一の数値のうちいずれか小さい数値(単位 一平方メートルにつきキロニュートン)
N′ 基礎荷重面下の地盤の種類に応じて次の表に掲げる係数
                       
                        
    地盤の種類
  密実な砂質地盤
    砂質地盤(密実なものを除く。)
      粘土質地盤
    
  係数
                     
  N′
    十二
    
      
    
                        
 基礎の底部から下方二メートル以内の距離にある地盤のスウェーデン式サウンディングにおける一メートルあたりの半回転数(百五十を超える場合は百五十とする。)平均値(単位 回)
                       
第三   セメント系固化材を用いて改良された地盤の改良体(セメント系固化材を改良前の地盤と混合し固結したものをいう。以下同じ。)の許容応力度を定める方法は、次の表に掲げる改良体の許容応力度によるものとする。この場合において、改良体の設計基準強度(設計に際し採用する圧縮強度をいう。以下第三において同じ。)は、改良体から切り取ったコア供試体若しくはこれに類する強度に関する特性を有する供試体について行う強度試験により得られた材齢が二十八日の供試体の圧縮強度の数値又はこれと同程度に構造耐力上支障がないと認められる圧縮強度の数値以下とするものとする。
長期に生ずる力に対する改良体の許容応力度(単位 一平方メートルにつきキロニュートン)
短期に生ずる力に対する改良体の許容応力度(単位 一平方メートルにつきキロニュートン)
(1/3)F
(2/3)F
この表において、Fは、改良体の設計基準強度(単位 一平方メートルにつきキロニュートン)を表すものとする。
 
第四   第二及び第三に定めるもののほか、改良された地盤の許容応力度を定める方法は、適用する改良の方法、改良の範囲及び地盤の種類ごとに、基礎の構造形式、敷地、地盤その他の基礎に影響を与えるものの実況に応じた平板載荷試験又は載荷試験の結果に基づいて、次の表に掲げる式によるものとする。
長期に生ずる力に対する改良された地盤の許容応力度を定める場合
短期に生ずる力に対する改良された地盤の許容応力度を定める場合
qa=(1/3)qb
qa=(2/3)qb
この表において、qa及びqbは、それぞれ次の数値を表すものとする。
qa 改良された地盤の許容応力度(単位 一平方メートルにつきキロニュートン)
qb 平板載荷試験又は載荷試験による極限応力度(単位 一平方メートルにつきキロニュートン)
 
第五   基礎ぐいの許容支持力を定める方法は、基礎ぐいの種類に応じて、次の各号に定めるところによるものとする。
一   支持ぐいの許容支持力は、打込みぐい、セメントミルク工法による埋込みぐい又はアースドリル工法、リバースサーキュレーション工法若しくはオールケーシング工法による場所打ちコンクリートぐい(以下「アースドリル工法等による場所打ちぐい」という。)の場合にあっては、次の表の(一)項又は(二)項の式(基礎ぐいの周囲の地盤に軟弱な粘土質地盤、軟弱な粘土質地盤の上部にある砂質地盤又は地震時に液状化するおそれのある地盤が含まれる場合にあっては(二)項の式)、その他の基礎ぐいの場合にあっては、次の表の(一)項の式(基礎ぐいの周囲の地盤に軟弱な粘土質地盤、軟弱な粘土質地盤の上部にある砂質地盤又は地震時に液状化するおそれのある地盤が含まれない場合に限る。)によりそれぞれ計算した地盤の許容支持力又はくい体の許容耐力のうちいずれか小さい数値とすること。ただし、同表の(一)項の長期に生ずる力に対する地盤の許容支持力は、同表の(一)項の短期に生ずる力に対する地盤の許容支持力の数値未満の数値で、かつ、限界沈下量(載荷試験からくい頭荷重の載荷によって生ずるくい頭沈下量を求め、くい体及び建築物又は建築物の部分に有害な損傷、変形及び沈下が生じないと認められる場合におけるくい頭沈下量をいう。以下同じ。)に対応したくい頭荷重の数値とすることができる。
  長期に生ずる力に対する地盤の許容支持力
 短期に生ずる力に対する地盤の許容支持力
 
(一)
 Ra=(1/3)Ru
 Ra=(2/3)Ru
 
(二)
 Ra=qPAP+(1/3)RF
 Ra=2qPAP+(2/3)RF
 
この表において、Ra、Ru、qp、Ap及びRFは、それぞれ次の数値を表すものとする。
Ra 地盤の許容支持力(単位 キロニュートン)
Ru 載荷試験による極限支持力(単位 キロニュートン)
qp 基礎ぐいの先端の地盤の許容応力度(次の表の上欄に掲げる基礎ぐいにあっては下欄の当該各項に掲げる式により計算した数値とする。)(単位 一平方メートルにつきキロニュートン)
     
      
 基礎ぐいの種類
 基礎ぐいの先端の地盤の許容応力度
  
 打込みぐい
 qP=(300/3)
  
 セメントミルク工法による埋込みぐい
 qP=(200/3)
  
 アースドリル工法等による場所打ちぐい
 qP=(150/3)
  
 この表において、
は、基礎ぐいの先端付近の地盤の標準貫入試験による打撃回数の平均値(六十を超えるときは六十とする。)(単位 回)を表すものとする。
    
      
AP 基礎ぐいの先端の有効断面積(単位 平方メートル)
RF 次の式により計算した基礎ぐいとその周囲の地盤(地震時に液状化するおそれのある地盤を除き、軟弱な粘土質地盤又は軟弱な粘土質地盤の上部にある砂質地盤にあっては、建築物の自重による沈下その他の地盤の変形等を考慮して建築物又は建築物の部分に有害な損傷、変形及び沈下が生じないことを確かめたものに限る。以下この表において同じ。)との摩擦力(単位 キロニュートン)
RF=(((10/3)
Ls)+((2/1)
Lc))ψ
(この式において、
、Ls、
、Lc及びψは、それぞれ次の数値を表すものとする。
 基礎ぐいの周囲の地盤のうち砂質地盤の標準貫入試験による打撃回数(三十を超えるときは三十とする。)の平均値(単位 回)
Ls 基礎ぐいがその周囲の地盤のうち砂質地盤に接する長さの合計(単位 メートル)
 基礎ぐいの周囲の地盤のうち粘土質地盤の一軸圧縮強度(二百を超えるときは二百とする。)の平均値(単位 一平方メートルにつきキロニュートン)
Lc 基礎ぐいがその周囲の地盤のうち粘土質地盤に接する長さの合計(単位 メートル)
ψ 基礎ぐいの周囲の長さ(単位 メートル))
     
二   摩擦ぐいの許容支持力は、打込みぐい、セメントミルク工法による埋込みぐい又はアースドリル工法等による場所打ちぐいの場合にあっては、次の表の(一)項又は(二)項の式(基礎ぐいの周囲の地盤に軟弱な粘土質地盤、軟弱な粘土質地盤の上部にある砂質地盤又は地震時に液状化するおそれのある地盤が含まれる場合にあっては(二)項の式)、その他の基礎ぐいの場合にあっては、次の表の(一)項の式(基礎ぐいの周囲の地盤に軟弱な粘土質地盤、軟弱な粘土質地盤の上部にある砂質地盤又は地震時に液状化するおそれのある地盤が含まれない場合に限る。)によりそれぞれ計算した基礎ぐいとその周囲の地盤との摩擦力又はくい体の許容耐力のうちいずれか小さい数値とすること。ただし、同表の(一)項の長期に生ずる力に対する基礎ぐいとその周囲の地盤との摩擦力は、同表の(一)項の短期に生ずる力に対する基礎ぐいとその周囲の地盤との摩擦力の数値未満の数値で、かつ、限界沈下量に対応したくい頭荷重の数値とすることができる。
 長期に生ずる力に対する基礎ぐいとその周囲の地盤との摩擦力
短期に生ずる力に対する基礎ぐいとその周囲の地盤との摩擦力
(一)
Ra=(1/3)Ru
Ra=(2/3)Ru
(二)
Ra=(1/3)RF
Ra=(2/3)RF
この表において、Raは、基礎ぐいとその周囲の地盤との摩擦力(単位 キロニュートン)を、Ru及びRFは、それぞれ前号に掲げる数値を表すものとする。
  
三   基礎ぐいの引抜き方向の許容支持力は、打込みぐい、セメントミルク工法による埋込みぐい又はアースドリル工法等による場所打ちぐいの場合にあっては、次の表の(一)項又は(二)項の式(基礎ぐいの周囲の地盤に軟弱な粘土質地盤、軟弱な粘土質地盤の上部にある砂質地盤又は地震時に液状化するおそれのある地盤が含まれる場合にあっては(二)項の式)、その他の基礎ぐいの場合にあっては、次の表の(一)項の式(基礎ぐいの周囲の地盤に軟弱な粘土質地盤、軟弱な粘土質地盤の上部にある砂質地盤又は地震時に液状化するおそれのある地盤が含まれない場合に限る。)によりそれぞれ計算した地盤の引抜き方向の許容支持力又はくい体の許容耐力のうちいずれか小さい数値とすること。
 長期に生ずる力に対する地盤の引抜き方向の許容支持力
短期に生ずる力に対する地盤の引抜き方向の許容支持力
(一)
tRa=(1/3)tRu+wp
tRa=(2/3)tRu+wp
(二)
tRa=(4/15)RF+wp
tRa=(8/15)RF+wp
この表において、tRa、tRu、RF及びwpは、それぞれ次の数値を表すものとする。
tRa 地盤の引抜き方向の許容支持力(単位 キロニュートン)
tRu 引抜き試験により求めた極限引抜き抵抗力(単位 キロニュートン)
RF 第一号に掲げるRF(単位 キロニュートン)
wp 基礎ぐいの有効自重(基礎ぐいの自重より実況によって求めた浮力を減じた数値をいう。)(単位 キロニュートン)
  
第六   第五に定めるもののほか、基礎ぐいの許容支持力又は基礎ぐいの引抜き方向の許容支持力を定める方法は、基礎の構造形式、敷地、地盤その他の基礎に影響を与えるものの実況に応じて次に定めるところにより求めた数値によることができるものとする。
一   基礎ぐいの許容支持力は、次の表に掲げる式により計算した地盤の許容支持力又は基礎ぐいの許容耐力のうちいずれか小さい数値とすること。ただし、地盤の許容支持力は、適用する地盤の種類及び基礎ぐいの構造方法ごとに、それぞれ基礎ぐいを用いた載荷試験の結果に基づき求めたものとする。
長期に生ずる力に対する地盤の許容支持力
短期に生ずる力に対する地盤の許容支持力
Ra=(1/3){α
Ap+(β
LS+γquLc)ψ}
Ra=(2/3){α
Ap+(β
LS+γ
Lc)ψ}
この表において、Ra、
、Ap、
、Ls、
u、Lc、ψ、α、β及びγは、それぞれ次の数値を表すものとする。
Ra 地盤の許容支持力(単位 キロニュートン)
 基礎ぐいの先端付近の地盤の標準貫入試験による打撃回数の平均値(六十を超えるときは六十とする。)(単位 回)
Ap 基礎ぐいの先端の有効断面積(単位 平方メートル)
 基礎ぐいの周囲の地盤のうち砂質地盤の標準貫入試験による打撃回数の平均値(単位 回)
Ls 基礎ぐいがその周囲の地盤のうち砂質地盤に接する長さの合計(単位 メートル)
 基礎ぐいの周囲の地盤のうち粘土質地盤の一軸圧縮強度の平均値(単位 一平方メートルにつきキロニュートン)
Lc基礎ぐいがその周囲の地盤のうち粘土質地盤に接する長さの合計(単位 メートル)
ψ 基礎ぐいの周辺の長さ(単位 メートル)
α、β及びγ 基礎ぐいの先端付近の地盤又は基礎ぐいの周囲の地盤(地震時に液状化するおそれのある地盤を除き、軟弱な粘土質地盤又は軟弱な粘土質地盤の上部にある砂質地盤にあっては、建築物の自重による沈下その他の地盤の変形等を考慮して建築物又は建築物の部分に有害な損傷、変形及び沈下が生じないことを確かめたものに限る。)の実況に応じた載荷試験により求めた数値
 
二   基礎ぐいの引抜き方向の許容支持力は、次の表に掲げる式により計算した地盤の引抜き方向の許容支持力又は基礎ぐいの許容耐力のうちいずれか小さい数値とすること。ただし、地盤の引抜き方向の許容支持力は、適用する地盤の種類及び基礎ぐいの構造方法ごとに、それぞれ基礎ぐいを用いた引抜き試験の結果に基づき求めたものとする。
長期に生ずる力に対する地盤の引抜き方向の許容支持力
短期に生ずる力に対する地盤の引抜き方向の許容支持力
tRa=(1/3){κ
Ap+(λ
Ls+μ
Lc)ψ}+Wp
tRa=(2/3){κ
Ap+(λ
Ls+μquLc)ψ}+Wp
この表において、tRa、
、Ap、
、Ls、
、Lc、ψ、Wp、κ、λ及びμは、それぞれ次の数値を表すものとする。
tRa 地盤の引抜き方向の許容支持力(単位 キロニュートン)
 基礎ぐいの先端付近の地盤の標準貫入試験による打撃回数の平均値(六十を超えるときは六十とする。)(単位 回)
Ap 基礎ぐいの先端の有効断面積(単位 平方メートル)
 基礎ぐいの周囲の地盤のうち砂質地盤の標準貫入試験による打撃回数の平均値(単位 回)
Ls 基礎ぐいがその周囲の地盤のうち砂質地盤に接する長さの合計(単位 メートル)
 基礎ぐいの周囲の地盤のうち粘土質地盤の一軸圧縮強度の平均値(単位 一平方メートルにつきキロニュートン)
Lc 基礎ぐいがその周囲の地盤のうち粘土質地盤に接する長さの合計(単位 メートル)
ψ 基礎ぐいの周辺の長さ(単位 メートル)
Wp 基礎ぐいの有効自重(基礎ぐいの自重より実況によって求めた浮力を減じた数値をいう。)(単位 キロニュートン)
κ、λ及びμ 基礎ぐいの先端付近の地盤又は基礎ぐいの周囲の地盤(地震時に液状化するおそれのある地盤を除き、軟弱な粘土質地盤又は軟弱な粘土質地盤の上部にある砂質地盤にあっては、建築物の自重による沈下その他の地盤の変形等を考慮して建築物又は建築物の部分に有害な損傷、変形及び沈下が生じないことを確かめたものに限る。)の実況に応じた引抜き試験により求めた数値
 
第七   地盤アンカーの引抜き方向の許容応力度は、鉛直方向に用いる場合に限り、次の表に掲げる式により計算した地盤の引抜き方向の許容支持力又は地盤アンカー体の許容耐力のうちいずれか小さな数値を地盤アンカー体の種類及び形状により求まる有効面積で除した数値によらなければならない。
長期に生ずる力に対する地盤の引抜き方向の許容支持力
短期に生ずる力に対する地盤の引抜き方向の許容支持力
tRa=(1/3)tRu
tRa=(2/3)tRu
この表においてtRa及びtRuは、それぞれ次の数値を表すものとする。
tRa 地盤の引抜き方向の許容支持力(単位 キロニュートン)
tRu 第一に定める引抜き試験により求めた極度引抜き抵抗力(単位 キロニュートン)
 
第八   くい体又は地盤アンカー体に用いる材料の許容応力度は、次に掲げるところによる。
一   場所打ちコンクリートぐいに用いるコンクリートの許容応力度は、くい体の打設の方法に応じて次の表の数値によらなければならない。この場合において、建築基準法施行令(以下「令」という。)第七十四条第一項第二号に規定する設計基準強度(以下第八において単に「設計基準強度」という。)は一平方ミリメートルにつき十八ニュートン以上としなければならない。
くい体の打設の方法
 長期に生ずる力に対する許容応力度(単位 一平方ミリメートルにつきニュートン)
  短期に生ずる力に対する許容応力度(単位 一平方ミリメートルにつきニュートン)
  
  圧縮
せん断
付着
圧縮
せん断
付着
(一)
掘削時に水若しくは泥水を使用しない方法によって打設する場合又は強度、寸法及び形状をくい体の打設の状況を考慮した強度試験により確認できる場合
F/4
F/40又は(3/4)(0.49+(F/100))のうちいずれか小さい数値
(3/40)F又は(3/4)(1.35+(F/25))のうちいずれか小さい数値
長期に生ずる力に対する圧縮の許容応力度の数値の二倍とする。
長期に生ずる力に対するせん断又は付着の許容応力度のそれぞれの数値の一・五倍とする。
 
(二)
(一)以外の場合
F/4.5又は6のうちいずれか小さい数値
F/45又は(3/4)(0.49+(F/100))のうちいずれか小さい数値
F/15又は(3/4)(1.35+(F/25))のうちいずれか小さい数値
   
この表において、Fは、設計基準強度(単位 一平方ミリメートルにつきニュートン)を表すものとする。
       
二   遠心力鉄筋コンクリートくい及び振動詰め鉄筋コンクリートくいに用いるコンクリートの許容応力度は、次の表の数値によらなければならない。この場合において、設計基準強度は一平方ミリメートルにつき四十ニュートン以上としなければならない。
長期に生ずる力に対する許容応力度(単位 一平方ミリメートルにつきニュートン)
  短期に生ずる力に対する許容応力度(単位 一平方ミリメートルにつきニュートン)
  
圧縮
せん断
付着
圧縮
せん断
付着
F/4又は11のうちいずれか小さい数値
(3/4)(0.49+(F/100))又は0.7のうちいずれか小さい数値
(3/4)(1.35+(F/25))又は2.3のうちいずれか小さい数値
長期に生ずる力に対する圧縮の許容応力度の数値の二倍とする。
長期に生ずる力に対するせん断又は付着の許容応力度のそれぞれの数値の一・五倍とする。
 
この表において、Fは、設計基準強度(単位 一平方ミリメートルにつきニュートン)を表すものとする。
     
三   外殻鋼管付きコンクリートくいに用いるコンクリートの圧縮の許容応力度は、次の表の数値によらなければならない。この場合において、設計基準強度は一平方ミリメートルにつき八十ニュートン以上としなければならない。
長期に生ずる力に対する圧縮の許容応力度(単位 一平方ミリメートルにつきニュートン)
短期に生ずる力に対する圧縮の許容応力度(単位 一平方ミリメートルにつきニュートン)
F/4
長期に生ずる力に対する圧縮の許容応力度の数値の二倍とする。
この表において、Fは、設計基準強度(単位 一平方ミリメートルにつきニュートン)を表すものとする。
 
四   プレストレストコンクリートくいに用いるコンクリートの許容応力度は、次の表の数値によらなければならない。この場合において、設計基準強度は一平方ミリメートルにつき五十ニュートン以上としなければならない。
長期に生ずる力に対する許容応力度(単位 一平方ミリメートルにつきニュートン)
  短期に生ずる力に対する許容応力度(単位 一平方ミリメートルにつきニュートン)
  
圧縮
曲げ引張り
斜め引張り
圧縮
曲げ引張り
斜め引張り
F/4又は15のうちいずれか小さい数値
σe/4又は2のうちいずれか小さい数値
(0.07/4)F又は0.9のうちいずれか小さい数値
長期に生ずる力に対する圧縮又は曲げ引張りの許容応力度のそれぞれの数値の二倍とする。
 長期に生ずる力に対する斜め引張りの許容応力度の数値の一・五倍とする。
この表において、F及びσeは、それぞれ次の数値を表すものとする。
F 設計基準強度(単位 一平方ミリメートルにつきニュートン)
σe 有効プレストレス量(単位 一平方ミリメートルにつきニュートン)
     
五   遠心力高強度プレストレストコンクリートくい又はこれに類するくい体に用いるコンクリートの設計基準強度は、有効プレストレス量が四・八又は一〇のものについてはそれぞれ次の表一に掲げる数値によるものとし、くい体の許容応力度は当該有効プレストレス量に応じてそれぞれ次の表二に掲げる数値によらなければならない。
表一
有効プレストレス量(単位 一平方ミリメートルにつきニュートン)
設計基準強度(単位 一平方ミリメートルにつきニュートン)

八〇以上

八五以上
一〇
 
表二
有効プレストレス量
長期に生ずる力に対する許容応力度(単位 一平方ミリメートルにつきニュートン)
  短期に生ずる力に対する許容応力度(単位 一平方ミリメートルにつきニュートン)
  
 圧縮
曲げ引張り
斜め引張り
圧縮
曲げ引張り
斜め引張り

二〇
一・〇
 四〇
二・〇
一・八

二四
二・〇
一・二
四二・五
四・〇
 
一〇
二四
二・五
 四二・五
五・〇
 
六   前各号に定めるもののほか、くい体に用いるコンクリートの許容応力度は、次の表の数値によらなければならない。ただし、適用するくい体の構造方法、施工方法及び許容応力度の種類ごとに、くい体を用いた試験により構造耐力上支障がないと認められる場合にあっては、許容応力度の数値を当該試験結果により求めた許容応力度の数値とすることができる。
長期に生ずる力に対する許容応力度(単位 一平方ミリメートルにつきニュートン)
  短期に生ずる力に対する許容応力度(単位 一平方ミリメートルにつきニュートン)
  
圧縮
せん断
付着
圧縮
せん断
付着
F/4
(3/4)(0.49+(F/100))
(3/4)(1.35+(F/25)
長期に生ずる力に対する圧縮の許容応力度の数値の二倍とする。
長期に生ずる力に対するせん断又は付着の許容応力度のそれぞれの数値の一・五倍とする。
 
この表において、Fは、設計基準強度(単位 一平方ミリメートルにつきニュートン)を表すものとする。
     
七   くい体又は地盤アンカー体に用いる緊張材の許容応力度は、昭和五十八年建設省告示第千三百二十号第十八の規定を準用しなければならない。
八   くい体又は地盤アンカー体に用いる鋼材等の許容応力度は、令第九十条に定めるところによらなければならない。ただし、鋼管ぐいにあっては、腐食しろを除いたくい体の肉厚をくい体の半径で除した数値が〇・〇八以下の場合においては、圧縮及び曲げに対する許容応力度に対して、次に掲げる式によって計算した低減係数を乗じるものとする。
Rc=0.80+2.5((t−c)/r)
(この式において、Rc、t、c及びrは、それぞれ次の数値を表すものとする。
Rc 低減係数
t   くい体の肉厚((単位 ミリメートル)
c   腐食しろ(有効な防食措置を行なう場合を除き、一以上とする。)(単位 ミリメートル)
r   くい体の半径(単位 ミリメートル))
2   くい体に継手を設ける場合にあっては、くい体に用いる材料の長期に生ずる力に対する圧縮の許容応力度は、継手部分の耐力、剛性及び靭性に応じて低減させなければならない。ただし、溶接継手(鋼管ぐいとする場合にあっては、日本工業規格A五五二五(鋼管ぐい)−一九九四に適合するものに限る。)又はこれと同等以上の耐力、剛性及び靭性を有する継手を用いる場合にあってはこの限りでない。


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